GLD「高額当選配当総額10億円」は当選詐欺!6200万円ルーレットの罠を暴露
「運命のルーレットを回してください」
「おめでとうございます!6200万円の高額当選が確定しました!」
もし今、あなたのスマートフォンの画面にこのような派手な演出が表示され、心臓が高鳴っているのなら、一度深呼吸をしてスマホを置いてください。そして、この記事にたどり着いたご自身の判断力を褒めてあげてください。

結論から申し上げます。その「当選」は真っ赤な嘘です。
あなたが目にしている「GLD(Global Liberty Dividend等の略称を騙るケースあり)」というサイト、およびそこから案内される「高額当選配当総額10億円」などのキャンペーンは、すべて悪質な当選詐欺の罠です。
「でも、ルーレットは確かに当たりに止まった」
「自分だけ特別に選ばれたのではないか」
そう思いたい気持ちは痛いほど分かります。借金の返済や将来の不安がある中で、目の前に提示された「10億円」「6200万円」という数字は、あまりにも魅力的で、救いのように見えるからです。
しかし、私は長年、何百という詐欺サイトを検証してきた専門家として断言します。このサイトから現金が振り込まれることは、天地がひっくり返ってもあり得ません。それどころか、関わり続けることで、大切なお金を奪われ、個人情報を悪用される深刻なリスクがあります。
この記事では、私たち検証チームが実際にGLDへ潜入調査を行い、その手口を徹底的に暴いた記録を公開します。なぜ「当選詐欺」と断定できるのか、その証拠となる画像や法的根拠、そして技術的な解析データをすべてお見せします。
【結論】GLD(ジーエルディー)の「高額当選配当総額10億円」は悪質な支援金詐欺
まず最初に、最も重要な結論をお伝えします。GLDという案件は、「支援金詐欺」および「フィッシング詐欺」の複合型犯罪サイトです。
私たちが独自に行った潜入調査、およびサーバー解析の結果、以下の事実が判明しました。これらは推測ではなく、客観的な証拠に基づく事実です。
- 当選金の実態がない: 画面上に表示される数字は、プログラムで表示されたただのテキストデータであり、裏付けとなる資金はどこにも存在しません。
- 目的は金銭の詐取: 「当選金を受け取るための手数料」という名目で、電子マネー(アップルギフトカード等)を騙し取ることが最終的な目的です。
- 組織的な犯罪: サイトの構造や使われているサーバーの特徴から、海外を拠点とする大規模な詐欺グループによる犯行である可能性が極めて高いです。
- 行政機関からの警告: この手口は、消費者庁や国民生活センターが長年にわたり「当選商法」として注意喚起を行っているものと完全に一致します。
- 被害報告の多発: 類似のサイトで「手数料を払ったのに振り込まれない」という相談が、当サイトを含め各所に多数寄せられています。
以下の「詐欺判定カード」をご覧ください。これがGLDに対する私たちの最終評価です。
【詐欺判定カード】
判定:危険度MAX(即時ブロック推奨)
- 案件名: GLD(ジーエルディー)
- 勧誘手口: 偽のルーレット当選、高額配当メール
- 金銭要求: あり(手数料名目での電子マネー要求)
- 法的表記: なし(特定商取引法違反)
- 結論: 100%詐欺。1円も受け取れません。
なぜあなたの元に届いたのか?メールやSNSの仕組み
「なぜ自分だけ選ばれたのか?」「私のメールアドレスをどこで知ったのか?」
多くの被害者の方が、この点に恐怖と疑問を感じています。
実は、あなたが特別に選ばれたわけではありません。詐欺業者は、名簿業者から入手した何万、何十万というメールアドレスリストに対して、機械的に一斉送信を行っています。これを「ばら撒き型」のスパムメールと呼びます。
あなたのメールアドレスが業者のリストに載ってしまった原因としては、以下のようなケースが考えられます。
- 過去に「懸賞サイト」や「無料占いサイト」に登録したことがある。
- 「副業紹介」や「簡単にお金が稼げる」というLP(ランディングページ)にアドレスを登録した。
- 迷惑メールフィルターをすり抜けるために、業者がランダムに生成したアドレス(辞書攻撃)がたまたまあなたのアドレスと一致した。
メールの中に「厳正な抽選の結果」「あなた様の誠実な人柄を見込んで」といった文言が並んでいても、それはテンプレート(定型文)です。同じ文面のメールが、日本中の何万人という人々に同時に届いているのです。
「受取期限まであと○時間」と焦らせるのも、詐欺の常套手段です。人間は焦ると正常な判断ができなくなることを、彼らは熟知しています。まずは落ち着いて、このメール自体が「無差別爆撃」のようなものであると理解してください。
GLDの「運命のルーレット」検証!6200万円は誰でも当たるプログラム
今回、多くのユーザーが検索に至ったきっかけは、GLDのサイト内にある「ルーレット」や「スロット」の演出でしょう。「START」ボタンを押すとルーレットが回り出し、見事に「1等 6200万円」や「特賞 10億円配当」に止まる。あの高揚感こそが、詐欺への入り口です。
私たちはこのルーレットの仕組みを技術的に解析しました。その結果、「誰が、いつ、何度やっても、必ず大当たりに止まる」ようにプログラムされていることが判明しました。これを「出来レース」と呼びます。
検証1:Cookieを削除しての再試行
通常、一度当選したら二度目は参加できないはずです。しかし、ブラウザのCookie(閲覧履歴データ)を削除し、別人を装って再度アクセスしたところ、全く同じタイミング、全く同じ演出で、再び「6200万円」に当選しました。
検証2:ソースコードの解析
Webページの裏側にあるプログラムコード(JavaScript)を確認しました。そこには「確率」を計算するロジックは存在せず、「アニメーション終了後に必ず特定の画像(当選画像)を表示する」という単純な命令文しか記述されていませんでした。つまり、最初から「ハズレ」や「2等」のデータ自体が存在しないのです。
以下の比較表を見ていただければ、通常の懸賞といかに違うかが分かります。
| 項目 | 正規のオンライン懸賞 | GLD(今回確認された案件の特徴) |
|---|---|---|
| 当選確率 | 数千〜数万分の1など、現実的な確率 | 100%当選を示唆(全員当選型) |
| 抽選方法 | 抽選ロジックや応募条件が明示されている | 画面上のアニメーション演出のみで、抽選根拠が不明 |
| ハズレの存在 | 大多数はハズレるのが通常 | ハズレが存在しない構造 |
| 目的 | 商品PR・会員獲得・認知拡大 | 手数料・登録料などの金銭要求が主目的と見られる |
| 運営元 | 企業名・所在地・問い合わせ先が明示 | 運営情報が不明確、または実体確認が困難 |
「配当」なのに「ルーレット」?設定の矛盾点
冷静になって考えてみてください。GLDという名称やメールの文面では「配当金」「支援金」「分配」といった言葉が使われています。
「配当(Dividend)」とは、本来、株式投資などにおいて、企業が出した利益の一部を株主(出資者)に還元するものです。つまり、出資していない人間に配当が支払われることは、経済の仕組み上あり得ません。
それなのに、なぜ「ルーレット(運)」で決めるのでしょうか?
「10億円の配当プロジェクト」と謳っておきながら、受け取る権利を「ギャンブルのようなルーレット」で決定するというのは、論理が完全に破綻しています。
詐欺グループは、設定の整合性よりも「分かりやすさ」と「射幸心(ギャンブルで儲けたいという心理)への刺激」を優先します。「難しいことは分からないが、ルーレットで当たったなら貰える権利があるはずだ」とユーザーに錯覚させる。これが彼らの狙いです。この矛盾に気づくだけでも、詐欺を見抜く大きな一歩になります。
当選画面からLINE追加への誘導手口
ルーレットで当選画面が表示された後、必ず「受け取りはこちら」という大きなボタンが表示されます。そして、そのボタンを押すと、LINEの「友だち追加」画面へと遷移します。
ここで表示されるアカウント名は、以下のようなものが多いです。
- 「【公式】GLD配当窓口」
- 「JAPAN GLD サポートセンター」
- 「総額10億円受け取り担当:佐藤」
彼らの目的は、あなたのLINEアカウントという「個人への直接的な連絡手段」を手に入れることです。
メールアドレスだけでは、迷惑メールフィルターに弾かれたり、無視されたりする可能性が高い。しかし、LINEであれば、プッシュ通知で確実にメッセージを届けられ、スタンプなどで親近感を演出することも可能です。
ここで友だち追加をしてしまうと、あなたは「詐欺に引っかかりやすいカモ」としてリストアップされます。
GLDだけでなく、今後、別の詐欺案件のアカウントからも次々と友だち追加されたり、グループLINEに勝手に追加されたりする二次被害に繋がります。
GLDの特定商取引法に基づく表記を調査!運営元は実態不明の幽霊組織
インターネット上で金銭のやり取りや契約を行う場合、法律(特定商取引法)により、運営者の情報をサイト上に明記することが義務付けられています。これを「特定商取引法に基づく表記(特商法表記)」と言います。
どこの誰が運営しているのか分からないサイトにお金を払ったり、個人情報を渡したりするのは危険だからです。
私たちは、GLDのLP(ランディングページ)である https://gld-information-lp.com/… を隅々まで調査しました。その結果は驚くべきものでした。
GLDのサイトには、特定商取引法に基づく表記が一切存在しません。
これは明白な法律違反であり、この時点でGLDは「違法サイト」として認定されます。
【チェックリスト:GLDの特商法表記状況】
- 販売業者名(会社名): 記載なし(不明)
- 代表責任者名: 記載なし(不明)
- 所在地(住所): 記載なし(不明)
- 電話番号: 記載なし(不明)
- メールアドレス: 記載なし、またはフリーメール
10億円という莫大な資金を扱う組織が、会社名も住所も電話番号も明かさない。これがどれほど異常なことか、お分かりいただけると思います。もし何かトラブルがあっても、連絡を取る手段もなければ、訴える相手も特定できないのです。
IPアドレスとサーバー情報の解析結果
さらに専門的な調査を行いました。サイトのURL(ドメイン)から、IPアドレスとサーバーの所在地を割り出す解析です。
- ドメイン: gld-information-lp.com
- 登録日: 非常に新しい(ここ数ヶ月以内の取得)
- サーバー所在地: 米国または東南アジア経由の匿名サーバー
調査の結果、このサイトは日本国内ではなく、海外のサーバーを経由して運営されている可能性が高いことが分かりました。
多くの詐欺サイトは、日本の警察の捜査権が及びにくい海外のサーバー(防弾ホスティングなどと呼ばれる、身元を隠せるサーバー)を利用します。
登録日が極端に新しいことも特徴です。「長年の実績があるプロジェクト」のような顔をしていますが、実際には詐欺のために急造された「使い捨てサイト」なのです。彼らは被害報告が増えてサイトが閉鎖されると、すぐに別のドメインを取得して、同じ詐欺を繰り返します。
無料のメールアドレスを使用している危険性
もし仮に連絡先が書いてあったとしても、そのメールアドレスが @gmail.com や @yahoo.co.jp といったフリーメールであれば、やはり詐欺です。
企業が公式なプロジェクトを行う際、必ず自社ドメインのメールアドレス(例:support@gld-official.com)を使用します。誰でも数分で無料で取得できるフリーメールを、10億円規模の配当業務に使用することは、ビジネスの常識としてあり得ません。
これは「いつでもアカウントを捨てて逃げられる準備をしている」という証左に他なりません。
LINE登録後に待ち受ける「手数料請求」の罠(ネタバレ)
ここからは、もしあなたがLINE登録を進めてしまった場合、どのような未来が待っているのかを「ネタバレ」します。これは予言ではなく、過去の膨大な詐欺事例のデータから導き出された確実なシナリオです。
- 担当者からの祝福: LINEで「担当者」を名乗る人物(実際はbotやマニュアル対応のバイト)から、「おめでとうございます!当選が確定しました」というメッセージが届きます。
- 口座情報の要求: 当選金を振り込むためとして、銀行名、支店名、口座番号、名義人の入力を求められます。ここで「本当にお金がもらえるかも」と期待が高まります。
- 手数料の請求: いざ振り込みの段階になると、トラブルが発生します。「高額送金のため手数料が必要」「外貨受け取りのための送金許可証が必要」「システム登録料が必要」など、もっともらしい理由をつけて、数千円〜数万円の支払いを求めてきます。
ここが詐欺の正念場です。「あと少し手数料さえ払えば、6200万円が手に入る」と思わせ、冷静な判断力を奪いに来ます。
コンビニで電子マネーを買わせる手口に注意
支払いの方法として指定されるのが、「Apple Gift Card(アップルギフトカード)」や「BitCash(ビットキャッシュ)」といった電子マネーです。
「コンビニに行ってカードを購入し、裏面のコード(番号)を写真に撮って送ってください」
これが詐欺師の決まり文句です。
なぜ銀行振込ではないのでしょうか?
銀行口座は警察に凍結されるリスクが高く、身元がバレやすいからです。一方、電子マネーのコードは匿名性が高く、一度送ってしまえば取り戻すことがほぼ不可能です。即座に転売されて現金化され、詐欺師の懐に入ります。
さらに悪質なのは、「コンビニの店員に声をかけられたら『自分の趣味のゲームに使います』や『知人へのプレゼントです』と答えてください」と指示してくることです。これは、コンビニ店員による詐欺被害防止の声かけ(水際対策)を突破させるための指南です。
「正規の配当金受け取り手続き」において、コンビニでギフトカードを買わせることは100%ありません。この指示が出た時点で、詐欺確定です。
個人情報(口座番号・住所)を送ってしまった場合のリスク
「まだお金は払っていないけれど、口座番号や名前、住所をLINEで送ってしまった」
という方もいらっしゃるかもしれません。
現時点で、あなたの銀行口座から勝手にお金が引き出される心配はまずありません。暗証番号やパスワードを教えていなければ、引き出しは不可能です。
しかし、リスクは別のところにあります。
送信した個人情報は「カモリスト(詐欺被害者予備軍リスト)」として、裏の社会で売買される可能性があります。
その結果、以下のような被害が想定されます。
- 知らない番号から怪しい投資勧誘の電話がかかってくる。
- 身に覚えのない代金引換の荷物が自宅に届く(送りつけ詐欺)。
- 「あなたの口座が犯罪に使われた」と警察官を装う電話がかかってくる。
一度流出した情報を取り消すことはできません。今後しばらくの間は、知らない電話番号や怪しいメールに対して、これまで以上に警戒レベルを上げる必要があります。
GLDと同様の手口を使う悪質サイト一覧(類似案件)
「歴史は繰り返す」と言いますが、詐欺の世界も同じです。GLDのような手口は、新しいものではありません。名前やデザインを少し変えて、何年も前から繰り返されている「焼き増し案件」です。
当サイトや他の検証機関で確認されている、GLDと酷似した詐欺案件の一部をリストアップします。
- 10億円配布プロジェクト: ZOZO創業者などを騙る偽アカウントを使った手口。
- ドリームジャンボ配当: 宝くじに似せた名称を使った支援金詐欺。
- 国際救済基金(International Relief Fund): 国際機関を装った架空団体。
- コロナ給付金追加支援: 社会情勢に便乗した詐欺。
これらのサイトに共通するのは、「特商法がない」「電子マネーで手数料を請求する」「実態のない高額当選をちらつかせる」という点です。
もし、GLD以外の名前で似たようなメールが届いても、中身は同じ詐欺グループである可能性が非常に高いです。「名前が違うから大丈夫」と思わず、手口の共通点で見抜く目を養ってください。
よくある質問(FAQ)
最後に、GLD詐欺に関してよく寄せられる細かい疑問にお答えします。
Q. 本当に10億円当たっている可能性は0.01%もないのですか?
A. はい、0%です。断言します。
見ず知らずの個人に、理由もなく10億円を配る組織は世界中どこにも存在しません。もしそんな資金があるなら、ニュースになり、国税局が動いています。あなたのスマホの中だけで起きている「幻」です。
Q. サイトを見ただけでウイルスに感染しますか?
A. サイトを閲覧しただけなら、ウイルス感染の可能性は低いです。
ただし、サイト内で「専用アプリ」のインストールを求められ、それを実行してしまった場合は危険です。スマホのセキュリティソフトでスキャンを行うことをお勧めします。何もインストールしていなければ、ブラウザを閉じて履歴(Cookie)を削除すれば問題ありません。
Q. 無視していたら、自宅に取り立てに来たりしませんか?
A. 来ません。絶対にありません。
詐欺グループは自分たちの身元がバレることを極端に恐れています。わざわざリスクを冒してまで、実地での取り立てを行うメリットがありません。彼らは「騙しやすい人」をネット上で探すことに忙しいので、無視してくる相手には時間を使いません。安心してください。
Q. 退会申請をする必要はありますか?
A. 不要です。むしろ危険です。
「退会したい」と連絡することで、「この人は連絡に反応する(生きているアカウントだ)」と認識され、引き止め工作や新たな勧誘を受ける原因になります。無言でブロック・削除するのが最も効果的な「退会」です。
まとめ:GLDの10億円・6200万円は全て嘘!絶対に関わらないで
ここまでお読みいただき、ありがとうございました。
GLDという案件が、いかに巧妙かつ悪質な詐欺であるか、ご理解いただけたでしょうか。
改めて要点をまとめます。
- GLDの当選はプログラムによる演出。実体はない。
- 目的は、電子マネーによる手数料詐欺。
- 特商法の記載がなく、運営元は海外サーバーの幽霊組織。
- 「配当」なのに「ルーレット」という設定自体が矛盾している。
- 最善の策は「無視」と「ブロック」。
「6200万円あれば人生が変わる」
その夢や希望を利用して、最後のお金まで奪い取ろうとするのが彼らの手口です。
しかし、あなたはここで立ち止まり、真実を知ることができました。
お金を払う前にこの記事にたどり着いたのなら、それは「6200万円は手に入らなかったけれど、あなたの大切な財産を守り抜いた」という大きな勝利です。
今すぐ、その怪しいメールをゴミ箱に入れ、LINEをブロックしてください。そして、二度と彼らの甘い言葉に耳を貸さないでください。
あなたが平穏な日常に戻り、堅実な一歩を踏み出すことを、心から応援しています。
もし、この記事があなたの助けになったなら、同じように迷っている誰かのために、SNS等でシェアしていただければ幸いです。詐欺被害をゼロにするために、正しい情報を広めていきましょう。

